株式会社メディネットは病院経営に不可欠な広報戦略(病院広報・患者教育・待ち時間対策)をサポートします。

古瀬病院長

総合受付に１台、診察室前に２台モニターを設置していますが、予想以上の視認効果の高さで、反響の大きさに驚いています。例えば、来院の皆さまに動脈硬化検査や神経心理検査を呼びかけていますが、従来は週に１～２人の申し込みでした。しかし放映開始以降は毎日申し込みが続き、検査室から「予定件数を超え対応できませんのでしばらくお知らせを休んでください」と言われているほどです。文字通り「嬉しい悲鳴」です。いかによく見ておられるかの現れですね。

前田事務部長

当院は脳神経外科を中心に救急医療に取り組んでいますが、患者さまの待ち時間対策が大きな課題です。脳神経という病状の特性から詳しい説明、精密な検査等も必要となり、待ち時間が1時間から1時間半、長ければ2時間かかります。電子カルテ、オーダリングシステムの導入などの検討はしていますが、当面は待ち番号を案内し、どの位待ったら診察可能かを知っていただくことでした。そこで一般放映番組と交互に番号案内もできるメディネットシステムを選択したわけですが「今何番の方が診察中かが分かり、自分の待ち時間の目安がつく」と喜ばれています。しかし今後は今一歩改善し、救急患者が入った場合や検査戻りの方のための順番変動にも対応できるよう、現在表示方法をさらに検討中です。

患者さまが医療機関を選択するに当たって、適切な情報提供は不可欠であるという認識から医療法の改正が行われ、病院が行える広報・広告の範囲が広くなりました。診療内容はもちろんのこと、今後当院の医療機能、特に医療の質が分かる情報、例えば手術件数など患者さまのニーズに即した情報を、メディネットシステム、ホームページ、広報誌という３つの媒体特性をうまく活用しながら提供したいと考えています。

今後広報を充実させるために必要なのは「職員全員で情報提供し合い、活用する」意識づくりです。現在、各部署の代表10人程度による広報委員会を中心に、毎月媒体別に提供情報を協議していますが、まだまだ温度差があります。今後広報が患者さまに対していかに大切なサービスなのか、広報の力がいかに大きいか、について意識を共有し、各部署から情報を提供し合い、みんなで創る広報に努めたいと思っています。